ライセンスQ&A

パイロットと呼ばれる人たちはみんな、国土交通省が発行する操縦技能証明書と呼ばれるライセンスを所持しています。

このライセンスは国家試験を受験する事により取得できます。

また、自家用ライセンスは一部海外免許からの書換による取得も可能です。

パイロットのライセンスにはどのような種類があるか？

パイロットの種類は①定期運送用操縦士②事業用操縦士③自家用操縦士の3種類あります。

それぞれのライセンスはグレードにより、操縦できる機体やその他の業務に制限を受けます。

簡単にいうと…

①定期運送用操縦士：エアラインの機長や大型ヘリコプターの機長に必要なライセンス。

このライセンスは就職後、副操縦士として数年間の勤務後、社内で受験して取得するのが通常です。

②事業用操縦士：エアラインやヘリコプター会社で報酬をうけて飛行するのに必要なライセンス。

就職に必要なライセンスです。

③自家用操縦士：アマチュアパイロットに必要なライセンス。

エアラインの募集制度「B制度募集」で受験に必須資格です。

Ｂ制度募集条件には他の飛行経歴等が規定されています。

できません。

自家用操縦士免許を取得しなければいけません。

その後、国内の国家試験を受験することができます。

アメリカ：学科試験　口頭試験　実地試験

日本（自家用、事業用）：学科試験　口頭試験　実地試験

まずは自家用、合格すれば事業用に臨みます。

本校では20年にわたって練られた無駄のないカリキュラム、シラバス（訓練計画）にのっとり

基礎から順をおって授業がおこなわれます。

全くの初心者で入学した方がパイロットに成長していきます。

一番大事なことはパイロットになりたいと思う気持ちを強く持つことです。

あとは、シラバスに沿って本校で学んでいけば道が開けます。

もちろんなれます。日本でも多くの女性パイロットが飛行機、ヘリコプターを問わず活躍しています。

当校の卒業生も活躍中です。

パイロットにはライセンスの他に航空身体検査というものが必要になります。

これは1年毎に更新していく形のもので、条件は細かく規定されています。

具体的に視力の条件をあげると、矯正視力1.0以上（自家用操縦士は矯正視力0.7以上）となっており、

裸眼視力規定は廃止され、コンタクトレンズの使用も許可されています。

①事業用操縦士：18歳以上

②自家用操縦士:17歳以上

上記の年齢制限は実地試験受験時のもので、言い換えると自家用操縦士は高校在学中に訓練を開始することも可能です。

パイロットは航空英語を理解する必要があります。

本校のパイロット訓練も、初期の自家用訓練をアメリカカルフォルニア州で行うことが多く、日常生活から英語に親しみ、

国内訓練で身につきにくい、生きた英語を学びます。

まずは英語にひたしみ、そこから少しずつ航空英語とよばれる専門用語につなげていけるように、

経験豊富な担当スタッフが懇切丁寧に授業を致します。これを機会に、英語を自分のものにしてみてはいかがでしょう。

本校では以下のような説明会を行っています。是非ご予約の上、参加されることをオススメいたします。

①体験スクール説明会：月2回実地（参加無料/体験飛行は有料）

是非、ご気軽にご参加下さい。お待ちしております。

本校入校後、通常は最初の授業を東京、初期の自家用実習訓練は米国カルフォルニア州、事業用は国内で行います。

自家用操縦士を例に例えると、飛行機、ヘリコプターとも海外訓練のみ行い、

帰国後に日本の免許に書き替えることで取得することができます（後述）。

このため比較的短期間で取得することができ、米国での滞在期間は個人差もありますが35～45日間程度になります。

しかし、渡米前に英語や航空知識の事前勉強が必要ですので、その期間をみておかなければなりません。

米国は航空機メーカー、航空機の数、飛行場の数など、どれをとっても世界一の規模を誇っています。

また本校が訓練を行うカルフォルニア州は年間を通じて天候が安定しており、操縦訓練には最適の環境です。

米国はその恵まれた環境から、世界中のパイロットを目指す人々が訓練地として選んできました。

その理由として上記の他、訓練費用の安さと実技受験の受けやすさもその要因としてあげられます。

米国では航空機は日本ほど特別な乗り物ではなく、身近な存在となっています。

このため航空機のレンタルや中古機の販売競争が活発に行われており、この競争が訓練費用を安価に抑えてくれています。

また、このように航空機が一般化しているために、実技試験を行う試験官の数も多く、希望する日に実技受験が受けやすいのです。

現在では、日本のエアラインも乗員養成訓練をアメリカで行っています。

この様な理由から、本校は米国を当初の訓練地としています。

国際民間航空条約（ICAO）の締約国間では、ライセンスの相互書替が可能です。

わかりやすく言うと、米国で取得したライセンスを日本のライセンスに書き替える際、

日本の学科試験の5科目中｢航空法規｣科目のみの合格で実地試験を受けることなく、書き替えることが可能になるのです。

このような利点を生かした海外訓練が現在、主流となっています。

滞在宿舎はアパートメントです。

通常、最もポピュラーで安価な宿舎であるアパートメントでは、費用は＄27/日（相部屋）、＄50/日（個室）となります。

相部屋はバスルーム、キッチン等は共用となります。

尚、料金は変更する場合もありますので、明細はお問い合わせ下さい。

本校では訓練費用の明細を提示しております、無駄な費用を省き、必要な項目だけ必要な分だけ行う。

このようにして訓練費用の明確化を図り、安心して訓練に参加して頂けるように配慮しております。

また、訓練費用は目指すコースにより異なりますが、おおよその目安として

飛行機自家用で約２００万円～、ヘリコプター自家用で約３００万～（為替レート等により変動あり）

プロを目指す方で国内事業用訓練まで行う方は１０００万円～ですが、就職訓練方法については様々な方法がありますので

詳しくは体験スクール説明会にご参加・お問い合わせ下さい。

本校では東京およびその他の国内、米国訓練基地でもフライトを楽しめるようにフライトクラブがあります。

また、上級の資格へ昇格訓練も行っていますので、ご相談下さい。

ライセンス取得後の就職については、全力をあげフォローします。

そして、すでに多くの卒業生が各方面でパイロットとして活躍しています。

日本フライトセーフティの教育は、希望者が就職できるまで続きます。