日本フライトセーフティは、1989年の設立以来、操縦士の育成に力を入れてきました。現在までに多くの卒業生がヘリコプター事業会社や官公庁への就職を果たしております。

　エアロトヨタ株式会社様や中日本航空株式会社様と連携した奨学金制度や、中日本航空株式会社様の現役機長による教育制度を通して、ヘリコプター操縦士業界の下支えと教育品質の向上に取り組んでおります。

ヘリコプターの活躍の場は大きく広がっています。民間ではドクターヘリが急ピッチで増強されており、警察航空隊や消防防災ヘリ、海上保安庁ヘリなどの官公庁航空隊も機数の増強に動いています。

しかしながら大手運航会社はもちろん、官庁航空隊においてもヘリコプターの有資格操縦士の不足は深刻な問題となっているのが現状です。

民間のヘリ操縦士不足に対し、日本フライトセーフティは2013年度より、ヘリ業界大手２社である、朝日航洋㈱、中日本航空㈱のヘリコプター新人操縦士の指定養成校になりました。両社の認定を受けて、日本フライトセーフティで訓練し、資格を取得すると、訓練費用のうち１千万円をそれぞれ両社が負担するという制度です。訓練前、訓練中に就職の内々定が出るのも魅力です。

国も2015年度には「ヘリコプター操縦士の養成・確保に関する関係省庁連絡会議」を設置して、不足するドクターヘリ、消防防災ヘリの操縦士確保に動き出しました。関係省庁の構成メンバーは、厚生労働省、総務省消防庁、警察庁、防衛省、海上保安庁、国土交通省で、日本フライトセーフティも2015年4月に会議に召集されて養成状況の説明と意見を述べています。警察航空隊、消防航空隊の隊員への操縦資格取得訓練の実績も豊富です。

2019年10月、消防防災ヘリコプター運航基準が制定されました。2022年4月以降は消防防災ヘリコプターは二人操縦士体制を取らないと運航できなくなりました。さらには2025年４月から２名の操縦士とも機長資格保持者での運航（ダブルキャプテン制）に移行します。ただでさえヘリコプターパイロットが不足している中、操縦士の養成、採用は待ったなしの状況となりました。

航空大学校がヘリパイロットの養成をやめた今、不足するヘリコプターパイロットを補うのは、すでに永年にわたり養成実績のある民間スクールでしかその不足は補えない状況です。本当にパイロットを一生の仕事にしたいのなら、35年間にわたりプロパイロット養成一筋に努め、民間ヘリ会社はもちろんのこと、警察、消防防災初め、官公庁航空隊にも双方に豊富な就職実績のある日本フライトセーフティに、ぜひ早めにご相談下さい。

まじめにまじめに訓練を行い、プロを養成しています。訓練内容の確かさは、卒業生の就職実績が証明しています。ぜひご自身の目で、お確かめください。